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前週のインド株式市場は、世界的な不確実性が高まる中で、下落に転じました。インドの医薬品に対して米国が100%の関税をかけると報じられたこと、トランプ米政権による高度技能職向けの就労ビザ「H-1Bビザ」の申請手数料引き上げ、そしてアクセンチュアの業績見通しが低調だったことでIT株に売り圧力が強まったことなどが売り材料となりました。米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が利下げに慎重なスタンスを示しており、海外機関投資家(FPIs)は約1345億ルピーを売り越しています。Nifty50指数は前週比で3.0%下落、Nifty Midcap150指数とNifty Smallcap250指数はより大きく売り込まれ、それぞれ4.3%と4.8%の下落となりました。ただし、インド株のVIX(ボラティリティ指数)は1.5%下落しています。商品市場では、原油価格が供給懸念などから前週から2.7%の上昇となり、68ドル近辺で推移しています。通貨インドルピーは、インフレ懸念などを背景に、対米ドルで88ルピー台と過去最安値圏で推移しています。
セクター別の指数を見ると、主要セクターが軒並み下落する中、Nifty IT指数(8.3%)は大幅な下落となりました。他のセクターでは、Nifty不動産指数(5.6%)、Nifty医薬品指数(4.7%)、Niftyヘルスケア指数(4.7%)、Nifty自動車指数(3.1%)、Nifty非耐久消費財指数(3.0%)などの下落が目立ちました。一方、Nifty銀行指数、Nifty金属指数、Nifty石油・ガス指数などは、前週比1~2%の下落にとどまりました。

インドルピーは対米ドルで軟調な動きが続き、10年債利回りは小幅に上昇しました。

